求人のない企業へ転職する方法 

もう転職に失敗しない!90日で合格する転職成功最強の法則

求人に応募するのではなく、自己アピールで自立した仕事人として求人をしていない会社へ転職する方法をガイドします。

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潜在ニーズに訴える

あちこちに氾濫する求人情報のせいか、「中高年の求人も若年労働層と同じように存在している」と考えるのは間違いであること。



そして、就職会社に不満と感じていることこそ、中高年求人戦線の実態であることを明らかにしてきました。

求人数が多いから求人情報が多いのではなく、適材適所の人間が見つからない、つまりミスマッチがほとんどだから、間口を広げるために求人情報が出てくること。

そして、人材紹介会社は求人する企業からの収益で成り立ち、けして求職者の味方ではないこともおわかりいただけたことでしょう。

そうはいっても中高年の求職者の願いは切実です。

それなのに、現状の就職斡旋システムが期待できないとなると、絶望し、ホームレスへの坂道を駆け下りるしかないのでしょうか。

悲観的になることはありません。

求人情報の形で企業側の求人ニーズがある限り、なんとか方法はあるものです。

就職斡旋業界の各種の求人情報は、「氷山」にたとえてもよいもので、潜在的な求人ニーズは見えないけれども、企業内にはさまざまな形で潜在しているからです。

当サイトがテーマとしている「自己開拓転職」は、この見えない部分の潜在ニーズを探り出し、はたらきかけて、個別に採用に漕ぎ着ける、中高年の方々に向いた求職方法です。

具体的な手法と手順の紹介をする前に、もう少しこの「潜在ニーズ」の存在することを検証してみましょう。

少々旧聞に属しますが、就職戦線が冷え込み始めた1999年、通産省(現「経済産業省」)は全国の企業を対象にした求人潜在ニーズの調査結果を発表しました。

それによると、調査時点における人材需要の有無、新規学卒者を除いて調査時点において人材需要が「ある」とした企業は28.8%に上っています。

人材需要が「ある」と回答した企業について、需要の就業形態別構成(複数回答)をみると、正社員の中途採用が15.2%、契約(嘱託)社員の採用が4.9%、アルバイト・パートの採用が14.7%、派遣の活用が2.4%、業務委託(個人)の活用が6.3%という内訳でした。



また、人材需要が「ない」とした企業の中にも、新規学卒者以外について将来は人材需要があると回答したものが17.5%あり、そのうち環境条件が整備されれば、今後1年間について人材需要が発生すると回答した企業は10.0%あったと指摘しています。

どのような条件かというと、外的には「景気の上向き」でしたが、内部的な経営環境や採用環境の整備もその要因として上げられているのです。

ちなみに、新規学卒者を除いた人材需要の規模は同時点で、顕在的需要(顕在求人)の267万人に対して、潜在的需要(潜在求人)が324と前者を上回っているのです。

10年以上前の調査ですから現状に必ずしも当てはまるとは限りませんが、労働市場ではその後の景気の変動でも「高い失業率」や「低い有効求人倍率」に変化は見られず、厳しい就職戦線に変わりはありません。

外的要因の方は当時よりも若干改善されていると考えてよいでしょう。

とすれば、顕在する求人情報よりもニーズのある潜在需要にはたらきかけない手はありません。

顕在化してしまうと、とたんに実現率1桁台の厳しい競合になるわけですから、先手必勝で、潜在ニーズのうちに掘り出していくことがぜひとも必要と言い換えたほうがよいでしょう。

同調査で「内的な環境の整備」の具体的な内容として指摘されたのが「新製品の開発」「新事業の開発や拠点展開」および「雇用調整が一段落した場合」です。

キャリアと経験を積んだ中高年の方なら、業界の生の情報にも詳しいはずですから、対象の絞り込みもそれほど難しいことではないでしょう。

とすれば、残るところは、どの分野の潜在的求人マーケットに、自分のどの能力やキャリアを訴えていくかを明確に把握していくことになります。

これがまさに「自己開拓」なのです。

潜在求人ニーズのある会社への「私にはこういう能力があって、御社のこの成長部分に貢献していきます」という力強い提案は、あなた自身のニーズも顕在化へと導いてくれるのです。

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