求人のない企業へ転職する方法　

 もう転職に失敗しない！90日で合格する転職成功最強の法則

求人に応募するのではなく、自己アピールで自立した仕事人として求人をしていない会社へ転職する方法をガイドします。
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給料交渉の進め方

再就職活動で迷うのが、給料の希望額をいくらに設定するかです。



あまり高額では選考ではねられるでしょうし、少なすぎては生活できません。

もちろん給料の金額は、業種や業態、企業の規模、職種によって大きく異なってきますし、各人のキャリアによっても変動します。

人材コンサルタントの仕事をしている方は、この人だったらこういう規模の会社でこれくらいの給料と、その相場をおおよそ推測できます。

できることなら、面接などで就職先の会社と給料交渉する前に、コンサルタントなど経験のある第三者に相談したほうがいいでしょう。

事例ですが、Oさんは鞄メーカーの面接に行く前に給料のことを聞かれたらどうしましょうとコンサルタントに尋ねました。

Oさんの年齢・キャリアから判断すると、その市場価値は600〜700万円というところです。

Oさん自身もリストラ前の800万円という年収は大企業に勤めていたからこそもらえた額であることを認識していました。

コンサルタントはいままでより、あまり極端に下がらないことを配慮していただければそれで十分ですと答えたらどうでしょうかとアドバイスしました。

Oさんは面接でそのとおりに答えました。

すると相手の社長は前の会社で800万円もらっていたのならうちも同額を出しましょうと言ったのです。

これは、相手社長のOさんに対する期待料込みの金額でしょうが、Oさんの返答を快く感じたことも、800万円という高額回答に作用したかもしれません。

面接のとき、必ず給料はいくら欲しいんですか？と聞かれます。

基本的には自分の欲しい額を言えばいいわけですが、何の根拠もなく、以前の会社でもらっていた額を要求することは避けるべきです。

具体的な金額が指定できないときはOさんのような回答も1つの方法です。
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